読売新聞大阪本社とは
読売新聞グループは、約150年の歴史がある読売新聞を中心に、文化、スポーツ、レジャーなど様々な分野の有力会社を抱える「総合メディア集団」です。
読売新聞は本社が全国3拠点に設置されており、読売新聞大阪本社は、そのうちの一つです。
大阪本社の職種
2026卒選考エントリーを開始しました「職種のデパート」と称される新聞社には、記者以外にも多岐にわたる仕事があります。大阪本社では、取材記者職、写真記者職、経営管理職、販売戦略職、ビジネス(広告)職、事業職、メディアエンジニア職の計7職種を募集しています。
MY PAGEからご応募ください。
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取材記者
最新のニュースを追いかけたり、世の中に埋もれた事実を掘り起こしたりして、読者に届ける。これが記者の役割です。
国内外のニュースの現場に足を運び、その目で見て、その耳で聞いて、歴史を刻んでいく仕事です。読売新聞大阪本社は、記者塾での研修や、社会部・経済部・運動部・文化部など各取材部門での経験を通じ、専門性の高い記者を育成しています。
インターネット上に情報が氾濫する時代だからこそ、情報の真偽を見極め、正確で良質なニュースを届ける記者の存在が重要です。 -
写真記者
台風でなぎ倒された建物の惨状、サッカー選手が放ったボールがゴールネットに突き刺さった瞬間、水遊びに興じる子どもたちの笑顔--。報道写真には、100行を超える原稿に勝るとも劣らない事実を伝える力があります。
担当するのは、撮影を専門とする写真記者。近畿や中四国を中心に全国を飛び回ります。仕事の舞台は国内にとどまらず、スポーツの国際大会など世界に広がっています。
状況に応じて映像も撮影し、読売新聞オンラインで公開。紙面と連動して国内外に発信しています。 -
販売戦略
世界一の発行部数を支えるのが販売戦略です。大阪本社管内に約1,200店ある読売新聞の販売店と協力し、読売新聞のファンを増やしていくための戦略を立案します。
張り巡らされた新聞配達網を活用した宅配サービスを拡大していくことや、地域の防犯や高齢者の見守りといった販売店の地域貢献活動もサポートします。
これらの活動を通じて、購読者を増やすことはもちろん、読売新聞の信頼も育んでいます。 -
ビジネス
新聞社の信頼性やネットワークを生かし、さまざまな企業や団体の課題を解決するマーケティング戦略を提案します。読売新聞や読売新聞オンラインといった自社媒体での広告展開にとどまらず、グループ企業と連携した多角的な提案ができるのも、ビジネス職の面白さです。実現した企画が話題となったり、SNS上で拡散されたりすることで、仕事の反響を実感できる点も魅力です。
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事業
スポーツや展覧会、音楽などの企画・運営を通じて、イベントビジネスを推進しています。
大阪本社では、毎年秋に奈良で開催される正倉院展への特別協力をはじめ貴重な文化財を展示する大型美術展や、科学展などの文化イベントを数多く実施しています。またトップランナーと市民が一緒に大阪市内を走る大阪マラソンをはじめとするスポーツ事業にも取り組んでいます。幅広い分野でエンターテインメントを創出し、世の中に『驚き』や『感動』を届ける仕事です。 -
経営管理
読売新聞の経営を支える屋台骨とも言える職種です。『ひと』にまつわる総務部門、『お金』にまつわる経理部門があります。総務部門は、人事や採用、研修、健康管理など、社員が元気に、安心して働くことができる体制、環境を作っています。
経理部門は、読売新聞グループ全体に目配りした予算・決算の業務や会計監査、新聞用紙などを扱う資材調達などを担います。また、経営幹部の業務を直接サポートする秘書の仕事もあります。読売新聞が、誰からも信頼されるメディアであり続けるための土台を築きます。 -
メディアエンジニア
メディアエンジニア職は、読売新聞を支える技術者です。国内外の取材拠点から送信されてくる記事や写真などのデータを集約して、新聞を制作するためのシステム構築を担います。新聞制作だけでなく、業総務系システム、社内インフラ、印刷工場の生産設備などを担う技術総合職になります。読売新聞の発展に必要なデジタル戦略を考案、実行することも大きな使命です。
大阪本社の主要取材拠点
大阪本社の会社概要
- 住所
- 〒530-8551
大阪市北区野崎町5-9 - 電話
- 06-6361-1111
- 創刊
- 1952年(昭和27年)11月25日
- 資本金
- 1億円
- 代表者
- 代表取締役社長:田中 隆之
- 発行エリア
- 近畿、四国、中国の2府13県と三重県の一部
- 発行部数(朝刊)
- 148万6415部
- 従業員数
- 994人(うち女性222人)
【注釈】
- 朝刊発行部数は2023年11月現在(日本ABC協会報告)
- 従業員数は2024年4月現在。非常勤嘱託、非常勤特約嘱託、シニアパート嘱託、契約スタッフ、関連会社からの出向者を除き、他本社出向者は出向元で数える。
充実の各種制度
読売新聞大阪本社では、社員の暮らしや人生を支援する各種制度が手厚いことも魅力です。
ワーク・ライフ・バランスを重視し、ライフステージの変化にも柔軟に対応しています。
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育児休業取得率 (2022年度)
- 育児休業は子どもが2歳に達する年度末まで2回に分割して取得可能です。
また、出生時育児休業(産後パパ育休)は、子どもの生後8週間以内に4週間分、2回に分けて取得できます。 - 妊娠中に加え、育児休業からの復帰後を含めた職場復帰、就業継続を支援しています。
- 育児休業は子どもが2歳に達する年度末まで2回に分割して取得可能です。
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配偶者出産特別有給休暇 (ハローパパ休暇・2022年度)
- 配偶者が出産した男性社員には、最大7日(分割取得可)の有給休暇があります。
- 看護休暇(小学6年まで)のほか、介護休業(対象家族1人につき365日以内、分割取得可)や介護休暇(年間最大12日)、短時間勤務など様々な制度があります。※
読売新聞ホームページ「働く環境」の教育研修制度 福利厚生・両立支援制度はこちら
「くるみん」「えるぼし」認定
大阪本社は、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定を受けた証である「くるみん」(マーク上)、女性活躍に向けた取り組みが優れている企業に与えられる「えるぼし」(同下)に認定されています。
次世代育成支援対策推進法に基づく第8期行動計画と、女性活躍推進法に基づく第3期行動計画を策定しています。期間はいずれも2022年4月1日~27年3月31日の5年間。
女性活躍推進や男性社員の育児休暇取得の勧奨等、社員が働きやすい職場を目指しています。
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